ここ数日、株価が崩落しているJ-REITを購入しました。
東証REIT指数は、1か月前の2/19には2,242.93を付けていましたが、前営業日（3/19）の終値は1,145.53。わずか1ヵ月で▲49％の急落を見せました。
こちらは日足チャートです。下落はここ2営業日で拍車がかかっています。
近年のJ-REITは、日銀のゼロ金利政策に伴う貸出金利の低下に悩む地銀・信用金庫等の金融機関が、貸出や債券に変わる運用先として積極的に購入していたと言われます。
しかし、ここ1か月ほどは、その地銀や信用金庫等によるロスカットが殺到、加速度的に売られてしまったようです。
・東証REIT指数、下落率最大に 「地銀が損切り」（3/20日本経済新聞）
アセットクラスごとに見れば、ホテルは需要低下による物件価格や分配金の落ち込みが大きいでしょうし、商業施設やオフィスも景気低迷期には単価減・空室率の増大により下落が大きいアセットとなります。
一方で、住宅や物流施設、ヘルスケアといったREITについては、景気悪化の影響を受けにくい特徴がありますので、投資妙味が大きくなっているように感じられるところです。
そんなわけで、19日には住宅とヘルスケアのハイブリッド銘柄を打診買い、下落が続くようなら、物流系の銘柄も購入してみたいなと思っています。
東証REIT指数は、1か月前の2/19には2,242.93を付けていましたが、前営業日（3/19）の終値は1,145.53。わずか1ヵ月で▲49％の急落を見せました。
こちらは日足チャートです。下落はここ2営業日で拍車がかかっています。
近年のJ-REITは、日銀のゼロ金利政策に伴う貸出金利の低下に悩む地銀・信用金庫等の金融機関が、貸出や債券に変わる運用先として積極的に購入していたと言われます。
しかし、ここ1か月ほどは、その地銀や信用金庫等によるロスカットが殺到、加速度的に売られてしまったようです。
・東証REIT指数、下落率最大に 「地銀が損切り」（3/20日本経済新聞）
19日は日本ビルファンド投資法人やユナイテッド・アーバン投資法人など、制限値幅の下限（ストップ安水準）まで下落する銘柄が相次いだ。株式のPBR（株価純資産倍率）に相当する「NAV倍率」の平均は0.6倍台と、1倍を大きく下回る。急落を受け、大阪取引所は同日、東証REIT指数先物の売買を一時中断する措置（サーキットブレーカー）を2回発動した。
下落を主導したとみられるのは、決算期末を控えた国内金融機関によるロスカット（強制損切り）の売りだ。地銀などは債券に代わる利回り商品としてREITの保有を増やしていた。減損を迫られないように「地銀のロスカットが殺到し、加速度的に売られた」（国内証券のトレーダー）という。海外投資家の売りも膨らんだ。とはいえ、NAV倍率が0.6というのは、こちらのサイトによればリーマンショック以来の水準です。
アセットクラスごとに見れば、ホテルは需要低下による物件価格や分配金の落ち込みが大きいでしょうし、商業施設やオフィスも景気低迷期には単価減・空室率の増大により下落が大きいアセットとなります。
一方で、住宅や物流施設、ヘルスケアといったREITについては、景気悪化の影響を受けにくい特徴がありますので、投資妙味が大きくなっているように感じられるところです。
そんなわけで、19日には住宅とヘルスケアのハイブリッド銘柄を打診買い、下落が続くようなら、物流系の銘柄も購入してみたいなと思っています。
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